玉川 俊哉

玉川 俊哉

インターネット普及期からネット広告事業にかかわる。 現在、地方新聞社のメディアサイト構築・運用に携わるとともに、ネットマーケティング全般の情報収集と発信を行う。経営工学士、修士(マネジメント)。
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ネット広告とは、「インターネット上のスペースを使い、広告主の広告を掲載し、対価を得るサービス」のことである。

しかし、メディアに広告クリエイティブを表示しただけでは、ネット広告として意味をなさず、必ずそれをクリックした先のwebページが用意されて初めてネット広告として成り立つといえる。

〜ネット広告プラットフォームの変遷。 ポータルからソーシャルメディア、そしてニュースアプリへ〜

はじめに

表題は、世界で始めて表示されたバナー広告の文面である(Have you ever clicked your mouse right HERE? YOU WILL)。 これは、1994年10月27日にWired.comに掲載されたものだといわれている。 http://www.wired.com/2010/10/1027hotwired-banner-ads/

DSP- Ad Exchange -SSPをめぐるエコシステム

ネット広告は、さまざまな関連サービスが関わってターゲットされたオーディエンスに届けられる。 実際に国内のあるニュースサイトを閲覧中に、ブラウザに埋め込まれているトラッキングをチェックしてそのブランドをピンクマーカーで塗りつぶしてみたのが以下である。

前回からの続きです。

ビッグデータはすべてターゲティングのため

私の一連の記事で紹介させていただいているのは、「広告は個人を正確にターゲットすることが最大価値である」ということである。自社商品を知らせ、興味を持ってもらい、購入行動へ導く以前に、「メッセージが届く人が、自社商品を購入する人か」を見極めることが重要である。

TSUTAYAが図書館をどう変えたのか

TSUTAYA(カルチュア・コンビニエンス・クラブ:以下CCC)が2013年4月に武雄市図書館(佐賀県武雄市)の運営を受託してから1年半になる。この話が公になってから、新聞/メディアなどを通じて「経済価値優先の私企業が、公的な図書館という社会的価値に直接関与すること」に対する批判が多く出た。地元の佐賀新聞は2012年5月20日付の社説で、日本図書館協会の当時の考えを引用し「民間の専門性を生かして運営を改善し、経費節減にもつなげる指定管理者制度の発想と図書館は相いれない」とした。

前回話したとおり、デジタル広告取引システムは金融取引システムをベースに作られたが、金融市場と広告市場で大きく違う点はどこだろうか? 広告市場は「今のところ、現物市場である」という点である。

ネット広告の掲載基準が、「どこに掲出されるのか」というメディア主体から、「誰に掲出するのか」というオーディエンス主体に変わってきた。Webページ上の行動を、Cookieを利用してすべて記録し、1人ひとりの行動履歴からその人の個人的興味を類推するという手法が確立されてきたからである。

日々ブラウザを利用してWebサイトを見たり、Webメールなどを使ったりすることは、日々絶え間なくCookie(クッキー)をパソコンにため続けているということだ。TwitterやFacebookなどのSNSのログインにも、ECサイトで物を選ぶときにも、ポータルサイトやニュースサイトを見るときにも、必ずCookieの新設や更新が行われている。

ネット広告にとってターゲットは、生身の人でなく、ブラウザに保存されたその人の行動データを記録した小さなファイルになろうとしている。その記録をCookie(クッキー)と呼ぶ。

広告を出稿する際にまず考えるのは「その広告は誰に向かって行われるものか」ということである。

次に「何を訴求するのか」を考える。何を訴求するとは、広告する商品なりサービスの特徴を対象者に向けて表現し態度変容を即すためのメッセージ表現を含む。 そして、何に載せてそのメッセージを伝えていくのか、すなわち媒体を考えていく。

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